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女性同士での挙式をあげたタレント・一ノ瀬文香(34)と女優・杉森茜(28)が19日披露宴

女性同士での挙式を発表していたタレント・一ノ瀬文香(34)と女優・杉森茜(28)が19日、東京・新宿区のBATUR TOKYOで人前式および披露宴を行った。

終了後に2ショットで結婚会見に出席し、一ノ瀬は「リゾート風な人前式を行いました」と報告。披露宴について杉森が「みんなの拍手と笑顔がうれしかった」と振り返ると、一ノ瀬は「こんなに大きな拍手は聞いたことがない…」と思い出し、瞳を潤ませた。


 式では、そろってウエディングドレスに身を包み、指輪の交換や誓いのキスを行った。2人の晴れの日を親族や関係者ら約80人が祝福。芸能人ではシルク、りあるキッズ安田、杉森が出演したテレビ番組『ウーマン・オン・ザ・プラネット』(日本テレビ系)で共演したタレントたちが出席した。

  日本では同性婚が法的に認められていないが、2人は「今週中に婚姻届を出しに行く」と明かし、杉森は「やってみないとわからない。不受理の気持ちからまた新しいことができるかなと思う」といい、今回マスコミに挙式のことを公表し、行ったことについては「後の人がもっとやりやすくなるように」と語った。

  パートナーとして人生を歩んでいく2人は、きょう“誓ったこと”について、一ノ瀬が「おいしいものを、ゆっくり食べに行く時間は作っていきたい」と紹介すると、杉森は「寂しくて泣かせないようにしなきゃ」と約束していた。

  新婚旅行へは杉森の希望で、『赤毛のアン』の舞台となったカナダのプリンスエドワード島へ行く予定。子どもは「いつかほしい」という杉森の意思を尊重し、一ノ瀬は「もともと欲しい気持ちがなかったのですが、茜ちゃんが子どもを欲しいのは知っていますし、準備して一緒に育てていきたい」と改めて語った。

  2人は2012年10月、新宿のゲイが多く集まるアートバーで出会い、数回のデートのち交際に発展。交際後すぐに杉森は「結婚したい」と意志を告げていた。一ノ瀬は09年4月に、写真週刊誌『FLASH』でレズビアンであることをカミングアウトしており、杉森も女性が好きであることを自覚していたという。昨年12月に一ノ瀬が自身のブログで、きょう19日に挙式を行うことを公表していた。

■「人前式」の形式で行われた式では、2人ともウエディングドレスを着用。参列者約80人から祝福を受けた。ただ一ノ瀬の父親、弟は参列せず「取材が入るなどの事情を考えて、来ないという決断をした。迷ってはくれた」と説明した。

  一方、杉森は両親が参列したが、互いの家族が賛成しているのか問われ「賛成はしてないと思います。心から賛成できる親は、今の時代の日本でほとんどいないと思う。うちはかなり変わっているが、それでもギリギリ」と語った。

  2人は今週中にも婚姻届を提出する予定。日本は同性婚を法的に認めておらず、また2人は条例のある渋谷区在住ではないため受理されない公算が大きいが、杉森は「不受理になったら、その悲しい気持ちを糧に次の動きをしたい」と、同性婚の認知度向上に意欲。一ノ瀬も「憲法24条は同性婚を保障はしていないけど禁じていない。この式が議論のきっかけになれば」と力を込めた。

同性結婚
同性結婚(どうせいけっこん、英: same-sex marriage)は、男性と男性、女性と女性が結婚することをいう。つまり性別のカテゴリーが同じ者同士が男女の夫婦のように性的な親密さを基礎として継続して社会的にも経済的にもパートナーシップを築き、それを維持することを指す。

そして、その関係には、男女の夫婦と同じく、ある種の社会的な承認が付与され、法的な保障や保護が行われる。そうした慣習や法制度のことでもある。

同性間結婚もしくは同性婚とも言う。この制度の利用者は同性愛者なのが一般的なので同性愛結婚や同性愛者の結婚と呼ばれることもある。

また英語では主に「same-sex marriage(同性結婚)」もしくは「gay marriage(ゲイの結婚)」と表記されることが多く、「gender-neutral marriage(性別に中立な結婚)」や「equal marriage(平等結婚)」と表記されることもある。

日本
2015年 東京都渋谷区で同性パートナー条例、制定

2015年3月31日、東京都渋谷区で同性カップルを「結婚に相当する関係」と認めるパートナーシップ証明書の発行を盛り込んだ「同性パートナーシップ条例(正式名称「渋谷区男女平等及び多様性を尊重する社会を推進する条例」)」が成立し、4月1日に施行された。

法的拘束力はないが、区営住宅での同居が保証されるほか、病院での面会など、パートナーとしての権利の一部が認められる。また、区民と区内の事業者は「最大限配慮しなければならない」としており、条例に違反した場合、是正勧告をしたうえで事業者名などを公表する場合もある。